（１４）事業所間で情報交換

　複数の介護サービスを利用すると、必要な情報を家族が受け取り、ほかに伝えるのは大変、というイメージはないでしょうか。今回は介護サービス事業所間の連携について紹介します。

　例えば、おしりに褥瘡(じょくそう)（床ずれ）がある利用者が、訪問看護、デイサービス、訪問介護サービスを利用しているとします。訪問看護師は褥瘡の状態を評価し、主治医に連絡、処置の方法を相談します。状態や処置の内容によりますが、家族や訪問介護スタッフに、軟膏(なんこう)を塗ってもらったりする場合もあります。

　看護師の訪問時に家族がいれば、その場でどの軟膏をどのくらいつけるのかなどを説明します。不在の場合は、書面で残します。私が働いている事業所は、複写式の訪問看護記録を自宅に置き、そこに処置の内容を記載します。

　訪問介護やデイサービスのスタッフへの連絡については、共通の連絡ノートやデイサービスで作っている連絡ファイルに記載して、伝えることもあります。訪問時に書く内容だけでは伝えきれない場合は、必要に応じて事業所間で、電話やファクスなどで連絡を取ることもあります。

　もちろん、各事業所は、利用者本人や家族に事前に了解をいただいた上で、連絡を取り合います。

　利用者の生活を支えるために必要な情報を、それぞれの事業所が理解することが大切です。時には、ケアマネジャーが中心となり、サービス担当者会議という話し合いの場を持って、情報交換をしたり、連絡方法を確認したりします。ひとり暮らしや、日中は独居の方、または家族も高齢で伝達が難しい場合なども、安心して自宅で生活できるように連携を取っています。（竹森志穂、「訪問看護ステーションしろかね」所長）

（2012年7月10日 読売新聞）

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