健保…健康づくりに力点

　大企業の従業員らが加入する健康保健組合で、企業イメージを高めるため、企業と一体となって、生活習慣病予防などの健康づくりに取り組む事例が増えている。厳しい財政状況下で、保健事業など健保本来の使命に立ち返った活動だ。（内田健司、写真も）

医療費抑制に効果

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女性のカラコロ検定に、挙手で○×を回答する参加者ら（東京都中央区の花王カスタマーマーケティングで）

　「楽しんで健康に関する知識を身につけるきっかけにしてほしい」

　東京都中央区の花王カスタマーマーケティング社。５月１５日に開かれた、化粧品部門で働く社員の集まりで、会社の保健師によるクイズ形式の「女性のカラコロ検定」が行われた。

　月経回数や更年期症状の緩和方法など、女性のカラダとココロに関する質問に○×で解答するもので、花王健保が参加する「保険者機能を推進する会」のメンバーらが、試行錯誤しながら作成した問題から出題した。

　多くの社員に関心を持ってもらおうと、会社のホームページでも問題を公開。解答した５１０人（うち男性５８人）に、結果と正答をメールで返信した。

　花王グループは２００８年、「健康」は個人生活の基盤ばかりでなく社会の財産であることなどを盛り込んだ健康宣言を発表。翌年からは、健診結果などを基に、社員の健康状態をまとめた健康白書も作成している。社員の健康課題を「見える化」したことで、管理職らが従業員の健康に目配りしやすくした。このほか、健診結果から生活習慣を見直し、自ら改善する社員を増やすことを目標に掲げるなど、全社的な取り組みにも力を入れている。

　女性のカラコロ検定もその一環で、花王健保の守谷祐子さんは「男性にももっと参加してもらい、女性のことを知ってもらいたい。男性編や初潮など子どもの健康版への要望もあり、検討したい」と話している。

　健診結果と、医療機関での治療実績がわかるレセプト（診療報酬明細書）などを突き合わせ、生活習慣病の重症化予防に本格的に取り組む健保もある。

　糖尿病治療薬で知られるサノフィ・アベンティス社（東京都新宿区）の健保も、社員自らの意識改革を促すため、歩数を競い、海外旅行も当たるウオーキングキャンペーンを企画したほか、「糖尿病の適切なサポート」体制の構築に取り組んでいる。

　特定健診（メタボ健診）で、４０歳以上に義務づけられている保健指導の対象を全社員に広げる一方、健診結果とレセプトを突き合わせて分析。治療が必要な検査数値なのに受診していない人らに、早期受診を勧めている。昨年８月からは、血糖管理がうまくできていない人や、通院していない人を抽出し、重症の人には大学病院での教育入院を促す取り組みもスタートした。

　初年度は全国から１０人が教育入院に参加。福岡市で働く営業マン（５７）は、「糖尿病を知る上で非常によい機会になった」と振り返り、現在は、専門クリニックに月１回通いながら、薬物治療を続けている。ご飯の茶わんを小ぶりに変え、間食を減らすほか、歩く時間を増やすなど、目標を決めて運動や食生活に心がけており、主治医からも血糖コントロールを褒められるようになったという。

　サノフィ・アベンティス健保の福冨正大常務理事は、「２００９年度から保健指導に力を入れている。医療費は年々増えて１０億円台となったが、１０年度は前年度より、伸びが抑制されるなど効果が表れてきた」と手応えを話す。

　日本航空健保でも、健診とレセプトデータを活用した社員の健康管理に昨年から取り組んでいる。

　分析したデータを基に、効果的な保健事業戦略の立案などをするミナケア社（東京都港区）の山本雄士社長は、「健康のリスクはいきなりやってくる。経営者には健康企業宣言をしていただき、データを活用した健康管理にもっと力を入れてほしい」と話している。

（2012年6月5日 読売新聞）

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